【副業】知っておくべき基礎知識

  • 2020年9月7日
  • 2020年9月14日
  • 副業
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『将来の生活に不安がある』『スキマ時間を活かしたい』『職場に不満がある』
『諦めきれない夢がある』『転職せず違うことにチャレンジしたい』『いい暮らしがしたい』

…など、少しでも思ったことはありませんか?

当てはまる方はこの記事に目を通してみてください。

副業とは

副業

そもそも副業とは、収入を得るために携わる本業以外の仕事を指します。
兼業、サイドビジネス、ダブルワークとも呼ばれています。

副業は就労形態によって、アルバイト、日雇い派遣、在宅ビジネス、内職などに分類されます。

また、収入形態によって給料収入、事業収入、雑収入に分類されます。

もちろん生活費やお小遣い稼ぎ目的の人もいますが、一方でスキルアップや生きがいを副業に求める方も増えてきています。

副業のメリット

副業

所得が増える

一番のメリットは、本業の給与以外に収入源ができることでしょう。

多かれ少なかれ、副業をすればプラスアルファの収入を得て所得を増やすことができます。

しかも、雇用される働き方でなければ、労働時間も決まっていません。
自分の好きなだけ時間をかけて稼ぐことが可能になります。

本業以外での成長機会や貴重な経験が得られる

副業の種類によっては、本業だけでは得られないスキルを磨くチャンスもあります。

本業の収入があるからこそ、副業では新しい分野にもチャレンジしやすく、副業で得たスキルや経験を将来のキャリア形成に活かすことも可能です。

将来の転職や独立・起業に向けた準備ができる

転職や独立を見据えた実践的な予行練習として、副業に取り組むのも有効な活用方法の1つです。

転職・独立をすぐには考えていない人でも、就労環境の変化、親の介護、役職定年などライフイベントに起因して選択の必要に迫られることは十分にあり得ます。

リスクを抑えて将来に備えられるのは、副業ならではのメリットと言えるでしょう。

副業のデメリット

副業

労働時間が長くなる

「所得を増やせる」というメリットと表裏一体の関係にあるのが、「労働時間が長くなる」というデメリットです。

働きすぎた結果、プライベートの時間がなくなったり、体調を壊してしまうこともあり得ます。
時間と体調の管理には十分に配慮する必要があるでしょう。

本業に悪影響が出るリスクがある

副業に時間や気を取られ過ぎてしまうと「職務専念義務」に抵触し、最悪解雇されてしまう可能性があります。

また、本業の事業に不利益を与えないように、機密情報の保持には細心の注意を払わなくてはいけません。

副業先でのケガにはくれぐれも注意が必要

社会保険にも注意が必要です。

例えば、副業としてアルバイトをしていた勤務先でケガをした場合、労災保険が降りたとしても、副業の給与が基準になり、十分な補償額が得られない場合があります。

また、本業でサラリーマンをしている方はあまり気にする必要はありませんが、1週間の所定労働時間が短い(20時間未満)仕事を兼業する場合には、雇用保険等が適用されないケースがあります。

副業を始める前の確認・注意事項

注意

就業規則を確認する

会社勤めをしている方が副業を始める場合、最初にチェックしないといけないのが「就業規則」です。

最近は、副業を解禁する企業が増えてきていますが、そもそも副業を禁止している企業も少なくありません。

副業が認められている場合でも、特定の業務のみ許可されていたり、業種が制限されているケースが大半です。

まずはご自身が勤めている会社の就業規則をチェックし、定められた通りにきちんと手続きを踏みましょう!

規則に違反した場合、解雇や懲戒などのペナルティが課せられることもあるので注意してください。

本業に支障が出ないように注意する

もちろん、副業をすることで本業のパファーマンスが著しく低下するようなことがあってはいけません。

仕事をテキパキと終わらせる「セルフマネジメント力」に自信がない方は無理をしないというのも賢明な選択肢。

例えば、本業に支障が出た場合、会社から兼業を禁止される可能性もあります。
自分自身のキャパシティを踏まえて、時間と業務量をしっかりとコントロールすることが大切です。

少しでも不安な場合は、余裕を持った業務量からスタートし、徐々にペースをつかむのが良いでしょう。

税金のことも頭に入れておく

副業によって所得が増えると、その分所得税の負担も増加します。

副業をしていないサラリーマンの場合、所得税は給与から天引きされ、過不足については年末調整で精算されるので、普段の生活であまり意識することはありませんが、副業を始めたらそういうわけにもいきません。

まず、副業の収入は、会社が実施する年末調整の計算に入れることができないため、そのままにしておくと結果的に「申告漏れ」になってしまう可能性があります。

また、副業の稼ぎが年間20万円を超えた場合は、原則として確定申告を行わなくていけません。

必ずしも副業を始める前から、確定申告について詳しく知っておく必要はありませんが、少なくとも「自分で税金を管理する必要がある」ということは、頭に入れておいてください。

2カ所以上の会社に社員やアルバイトとして雇用される場合は、複数の会社で年末調整が行われないように、副業の勤務先に年末調整が不要な旨を伝えておく必要があります。

源泉徴収票に関しても、「乙欄」(従たる給与を支払う場合の源泉徴収税額)で処理するようにお願いしておきましょう。

副業の種類は大きく分けて3つ

ネット系副業

ネット

ネット系の副業は今最も主流の副業で「アフィリエイト」「クラウドワークス」「転売(せどり)」「ポイントサイト」などです。

家にいる時や空いた時間などを使って少額のお金を簡単に稼げるものから、手間や時間はかかりますが自分で仕組みを作って大金を稼げるものまで様々です。

時間やスキルを必要とするものから、それらが不要なものまで様々です。

空いた時間に片手間でできるようなものから、稼げるようになるまで数ヶ月かかるようなものまで様々空いた時間に片手間でできるようなものから、稼げるようになるまで数ヶ月かかるようなものまで様々

資金はゼロ円からノーリスクで始められるものも多くあります。

投資系副業

投資

投資系の副業は主に「株式」「FX」「暗号資産(仮想通貨)」「不動産」などです。

元手資金さえあれば、簡単に始めることができます。

ただし、どれもリスクが伴い、場合によっては元手資金が減ってしまう可能性もあるので注意しましょう。

逆に資産を何倍にも増やすことができ、収益性はいいといえるでしょう。

投資系の副業は知識が必要になってくるため勉強をしなければいけませんが、取引は一瞬にして終わります。

多くを稼ぐことはできますが、資金が減ってしまう可能性もあるため安全性は保障できません。

労働系副業

労働

労働系の副業は主に自分の身体を使って働く仕事で、「アルバイト」「治験」「覆面捜査官」などがあります。

「アルバイト」の種類も様々で簡単に始められますが、長時間の労働を要することが多いので本業との兼ね合いが重要です。

労働系の副業は働けば働くほど収益になります。

誰でもすぐにでき、『治験』以外の物は基本的にリスクを伴いません。

まとめ

副業

ここまで副業を始める前に知っておくべき基礎知識を紹介していきました!

副業にも種類があり、人それぞれの目的や生活によって副業を選ぶことが重要になります。

どんな副業であったとしても、本業以外のことにチャレンジすることで何かしらの新しい視点や経験が得られることは間違いありません。

副業を通じて、自分の可能性を広げてみてはいかがでしょうか。

どんな副業が自分に合っているのか、ぜひ検討してみてください。

まずは無理のないところから始めることをおすすめします!